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マスター統合


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マスター統合とは

これまでの日本の企業では垂直マネジメントが強く、長年サイロ型のシステムを中心としたシステム構築が行われてきた。

 

その結果、データもシステム別に分散してしまい、全社を横断してお客様や商品といったデータを横串に把握することができない企業が多い。

 

また、日本企業の海外への進出に伴い、M&Aで現地の法人を統合するケースも少ない無い。しかし、統合後の体制やシステムの整備、いわゆるPost Merger Integrationが十分でなく、各社各様のシステムやデータが残ってしまい、データの粒度や精度、鮮度に整合性がなく、様々な分析等に利活用でいないという企業も多い。

図1

図1

マスターデータの持つ課題

統合マスターとしてデータベースを開発している企業も多いが、統合マスターのオーナーシップが明確になっていないために、コード体系の統一やデータ品質の担保等はじめ全社的に統合することが難しく、複数の個別マスターが存在し続けている。

 

結果として、全社を通して顧客の軸で契約を横串を通して把握することができず取引状況の全容が迅速に把握できないとか、顧客の購買行動や取引実績も一元的に把握できないことからターゲティングに使用できないという状況にある。

 

マスターの統合に向けては、単にデータベースとしてデータを統合するのみならず、コードの体系やデータの運用保守、データガバナンスやデータ品質に対する施策もあわせて検討する必要がある。(図1参照)
また、マスターの統合においては、統合自体を目的化するのではなく、統合によりお客様やシステムの利用者にどのような価値提供ができるかの視点で業務の見直しを行う必要がある。

 

例えば、顧客マスターの統合では、複数の顧客接点の現場で発生するデータを顧客を軸に全社で連携させ、ワンストップ・サービスでビジネス成長を支える機会を創出することが実現できる。つまり、顧客マスターの統合により顧客接点業務を“ワンストップ”に変える基礎を作ることが可能となる。

マスター統合実現のアプローチ

マスターを統合するにあたっては、個々の企業におけるシステムやデータのサイロ化の度合いによって、とるべきアプローチは異なる。

 

1.疑似名寄せ型
疑似的な名寄せとして、個々のデータを統合マスターに寄せて、統合マスター側で統一コードを付与し、個別システムの変更は行わない。

 

2.疑似共存型
統合マスターをソースのマスターとして位置づけ、統合マスターでデータ登録・更新を行い、その結果を各種システムへ配信する。個別システムにおいては、変換表にて既存コードに変換してデータを利用する。

 

3.完全統合型
統合マスターをソースのマスターとして位置づけ、統合マスターでデータ登録・更新を行い、個別システムへ配信するが、個別システムでも統一コードを用いる。

(図3参照)

図3

図3

マスター統合を成功させるためのポイント

マスターデータの統合は、データベースの統合やコード体系の統一を行ったことが終わりではない。
統合されたマスターを業務で利活用するためには、マスターデータの鮮度と精度維持することが重要なポイントとなる。

 

統合マスターの刷新と同時に統合的なデータマネジメントの運用を担保する組織や運用のプロセスとルールについての検討・整備が必要となり、
ビジネスで活用するためのデータ標準の制定や標準化を維持するための推進体制の構築が重要となる。
(図4参照)

図4

図4

レイヤーズの特徴

これまでレイヤーズでは、多くの企業向けに基幹システムの構築はもとより、マスターデータの統合やMDMの仕組みの導入等を行ってきており、マスターデータの設計や統合に関する多くのナレッジを有している。

 

また、マスターデータの維持・管理に関するアセットやメソドロジーを多く持つことから、お客様の状況に応じて最適なソリューションを選択し提供することが可能である。
(図5参照)

図5

図5

主要実績

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