「非財務」情報が注目され、持続的な成長に向けたESG（環境・社会・企業統治）への取り組みなどが企業価値に大きな影響を与えるといわれております。そのような中で、ダイバーシティ、従業員のエンゲージメント、モチベーション、働きがい、生きがい、ハピネス経営といったワードを頻繁に目にするようになりました。

さらに、2020年頃からのコロナ禍による緊急事態宣言にともない、強制的にリモートワークとなったことで、従業員同士のちょっとした雑談やコミュニケーションがとりづらくなり、モチベーションが低下し、従業員の心のケアも非常に重要な経営課題となりました。当社の独自調査でも、若手の方々の半数以上がリモートワークとなり、社内のコミュニケーションの変化によって、モチベーションが低下したという回答が出ています。

米国ギャラップ社の調査結果では、熱意のあふれる社員の割合が日本は5％しかおらず、最下位という結果となり、非常に残念な調査結果になっております。同社の調査でさらに、収益性、生産性はもちろん、事故抑制、内部犯行による不正抑制、品質欠陥抑制などとエンゲージメントは正の相関があり、エンゲージメントが高まれば、業績向上のみならずリスク回避にもつながるという調査結果を発表しています。

そもそも、「やらされ仕事」ではモチベーションがあがりません。仕事は誰かから引き受けるものでは「やらされ仕事」となり、やらされ仕事・単純作業からは「熱意」「エネルギー」が生まれません。熱意やエネルギーのないところに「イノベーション」は生まれず、「生産性」も高まりません。人は目標と手段を自分で決めることでモチベーションが高まります。

日本企業の働き方改革は、残業規制などの「働きやすさ」に偏っており、「働きがい」「やりがい」「生きがい」を持てるような改革になっていないのが実態です。日本企業は「働きがい」「やりがい」を持てるような働き方改革を実行し、従業員のエンゲージメントを高めていく必要があります。

多くのクライアント企業様に提供しているソリューション「人の“活力”を高めるイキイキ活力経営」は、まず従業員のイキイキ度（従業員エンゲージメント）を見える化します。エンゲージメントとは、組織に対する自発的な貢献意欲や、主体的に仕事に取り組んでいる心理状態を指標化したもので、企業の業績向上に直結することが証明されています。

次に、調査項目として結果指標としてのイキイキ度（直接的動機（プラス因子：＋100）と、間接的動機（マイナス因子：－100）で構成）、イキイキ度に相関のある要因を調査するためのドライバー（説明変数）で調査します。