「非財務」情報が注目され、持続的な成長に向けたESG（環境・社会・企業統治）への取り組みなどが企業価値に大きな影響を与えると言われております。そのような中で、ダイバーシティ、従業員のエンゲージメント、モチベーション、働きがい、生きがい、ハピネス経営といったワードを頻繁に目にするようになりました。

さらにコロナ禍で緊急事態宣言により強制的にリモートワークとなり、従業員同士のちょっとした雑談、コミュニケーションがとりづらくなり、モチベーションが低下し、従業員の心のケアも非常に重要な経営課題となっております。弊社独自の調査でも、若手の方々の半数以上がリモートワークとなり社内のコミュニケーションの変化により、モチベーションが低下したと回答をしております。

米国ギャラップ社の調査結果では、熱意のあふれる社員の割合が日本は６％しかおらず、139か国中132位と非常に残念な調査結果になっております。さらに、やる気のない社員が71%、不満を巻き散らす無気力社員が23％もいるという調査結果でした。同社の調査でさらに、収益性、生産性はもちろん、事故抑制、内部犯行による不正抑制、品質欠陥抑制などとエンゲージメントは正の相関があり、エンゲージメントが高まれば、業績向上のみならず、リスク回避にもつながるという調査結果を発表しています。

そもそも、『やらされ仕事』ではモチベーションがあがりません。仕事は、誰かから引き受けるものでは『やらされ仕事』となり、やらされ仕事・単純作業からは『熱意』『エネルギー』が生まれません。熱意やエネルギーのないところに『イノベーション』は生まれず、『生産性』も高まりません。

さらに日本企業の働き方改革は、残業規制などの働きやすさに偏っており、働きがい、やりがい、生きがいを持てるような改革になっていないのが実態です。日本企業は働きがい、やりがいを持てるような働き方改革を実行し、従業員のエンゲージメントを高めていく必要があります。

多くのクライアント企業にご提供しているソリューション『人の“活力”を高めるイキイキ活力経営』は、まずは従業員のイキイキ度（従業員エンゲージメント）を視える化いたします。エンゲージメントとは、組織に対する自発的な貢献意欲や、主体的に仕事に取り組んでいる心理状態を指標化したもので、企業の業績向上に直結することが証明されております。

調査項目としては結果指標としてのイキイキ度（直接的動機（プラス因子：+100）と間接的動機（マイナス因子：-100）で構成）と、イキイキ度に相関のある要因を調査するためのドライバー（説明変数）にて調査します。