タレントマネジメントとは？必要性と活用法、目的とメリットを解説

タレントマネジメントとは、人財のスキルや才能を“見える化”することで、 企業内またはグループ企業間での最適な配置を可能にする人財マネジメントです。
社員個人の特性やスキルなど可視化した情報を内部で共有した上で企業の無形資産とも言える人財の適材適所への配置を迅速に推し進め、社員のポテンシャルを最大限引き出し、経営目標の達成につなげます。

目覚まししい技術革新や情報が溢れるSNSの浸透により、社会通念や価値観が急速に多様化する中、 企業もこれまで以上に柔軟な対応や変化が求められています。
これまでの日本企業は、社員を大量一括採用し、同一的、画一的な育成を行ってきました。さらに、国内ではいまだに人財の流動性も高くはありません。
一方、社会情勢の変化への対応、もしくは新規事業を立ち上げる際には必ずスピード感が求められます。 そのスピード感を担保するための最適な人財配置を実現するシステムとして、タレントマネジメントが注目を集めているのです。

最終目標は経営目標の達成を人事面から支えることです。タレントマネジメントは、企業の成長戦略の方向性に照らし合わせながら、各事業プロジェクトで適した人財に働いてもらい、経営目標の実現性を高めるための人事戦略の取り組みとも言えます。
高度経済成長時代がそうであったように、右肩上がりで成長している事業環境であれば、決められた職務を逸脱せず、粛々と正確に遂行できる人財が重宝されました。
しかし、日本は成熟し、優秀な人財の奪い合いが起きている今、既に獲得した人的リソースの適材適所への配置を推し進めることで、競合他社との差別化を生み出し、競争力を高めていかなければなりません。つまり、タレントマネジメントは経営戦略を描く上で一つの情報基盤という側面もあります。

護送船団方式的な画一的な人事決定ではなく、企業の目指す方向性と社員が目指す自身キャリアに照らし合わせた人事マッチングが可能となり、より実効性の高い人事施策が実行できるようになります。
人財情報の“見える化”はタレントマネジメントの第一歩です。従来型の人事決定では、人財情報を頭に入れた人事担当者が勘と経験だけで社員同士の相性や個人の特性を判断していたことが多々ありました。
しかし、それはいわゆる閉じられた世界です。“見える化”したオープンな情報を社内で共有することで、社員の適性や特性を客観的に判断できるようになります。

社員の特性や得意分野を把握した上で人事決定を行うため、業務と社員のミスマッチを未然に防止できます。社員は業務を効率よく迅速に遂行できるとともに質も向上し、業務効率を最大化することで業績アップにつながります。

社員を適材適所に配置することで、満足度が高く働きやすい環境を提供できます。これにより、優秀な人材の引き留めだけではなく、優秀な人財の外部からの採用も期待できます。
また、経営戦略の策定にあたり、何に優位性があるか不透明な状況下では、顧客と接点を持つ現場の視点を起点に物事が動く傾向にあります。社員のエンゲージメントが高ければ、意見を吸い上げやすく、的確な経営判断にもつながります。

社員の特性を把握することにより、併せてその社員の足りないスキルも把握できます。それによって、適切な育成プログラムを提示し、キャリアの可能性を広げることができます。経営者や幹部社員の育成もタレントマネジメントの重要なテーマですので、先行投資的な意味合いでの人財開発となります。

近年、自立した社員の育成や成長が求められています。そして、個人の力を伸ばすためにも、何が得意分野で、何にやりがいを感じるのかを把握する必要があります。会社の方向感に照らし合わせつつ、個人のやりがいをマッチングさせる会社側のサポートもタレントマネジメントの大きな要素となります。

導入にあたって、まず何のためにタレントマネジメントを実施し、経営や人事において何を実現したいのか、という目的を明確にしなければなりません。つまり、導入後の在りたい姿、目指す姿を明らかにすることが重要となります。
　
次に、目的や狙いに応じて、それらを実現するために必要な人財の情報を見定め、スクリーニングするステップに入ります。
必要な情報を一元的に比較検討する際、ステータスが同じアップデートされた情報が条件となります。ところが、一方は最新だが、もう一方は最新ではなく古い情報であるケースがよく起こります。情報のステータスを一致させ、情報の鮮度や精度を一定に維持するための運用・設計は非常に重要です。

システムはこれまで述べた留意点を基に選定、実装していきます。ツールは多くありますが、目的や用途に照らし合わせ、狙いを起点に導入するシステムを選択しなければいけません。
例えば、一つのシステムに人事評価や目標管理などの機能までも持たせたい場合もあれば、人財情報だけを照会・可視化できればいい場合もあり、ニーズは企業の状況によって多種多様です。前者であれば、機能が豊富なシステムを選択しなければいけませんし、後者であれば、簡素な機能のシステムでカバーできます。狙いや目的に軸足を置きつつ、最適なシステムを見極めることが重要となります。

システム導入に必要な基本設計、システム実装における品質・進捗管理、プロジェクト全体のスケジュール管理のほか、データ移行の計画策定やユーザー教育の推進などを支援します。

人財情報を一元的に可視化して管理し、その情報に照らし合わせながら、経営戦略に沿って人財を育成・適正配置する取り組みは始まっていますが、抜け落ちてしまうのが仕事の“見える化”の取り組みです。
整備した人財情報を活かすには、情報を把握した人財が、どの仕事に適しているのかを判断し、配置を決めるために、仕事の種類やその具体的な仕事内容を把握していなければなりません。
この『仕事』という言葉は『ポスト』とも言い換えられます。そのポストの位置付けが曖昧であれば、結局、人財をどのポストに充てるのがいいのかも曖昧になってしまいます。
タレントマネジメントを効果的に導入するためには、仕事の情報と人財の情報の両輪にアプローチし、運用していくことが肝心です。

グループグローバル全体での人財の最適配置を念頭に、人財情報の“見える化”支援を進めました。狙いは事業のライフサイクルの変化に応じて、事業をまたいで人財を最適に配置することでした。
そこでまず、グループ経営の目線を持ち、見るべき人財情報の選定を行いました。併せて子会社も含めた人財情報のステータスの更新にも取り組みました。
このケースでは、グループ全体に適した情報を、常に更新することが可能な運用を作り込むことで、当初の目的である事業をまたいでの人財最適配置を実現しました。

製造業の現場で活用できるタレントマネジメントの導入を支援しました。具体的には技術・製造部門で、個々の現場で必要とされる具体的かつ詳細な資格やスキルの把握が目的でした。このケースでは、技術・製造部門での現場レベルの多岐にわたる情報を、いかにクライアントの事業戦略や方向性に沿った形でシステムに反映させるかがポイントでしたが、弊社が強みとする製造業への支援経験を活かし、スムーズに導入を推進することができたと考えております。