マスター統合

統合マスターとしてデータベースを開発している企業も多いですが、統合マスターのオーナーシップが明確になっていないために、コード体系の統一やデータ品質の担保等をはじめ、全社的に統合することが難しく、複数の個別マスターが存在し続けています。
　
結果として、全社を通して顧客の軸で契約を横串を通して把握することができず、取引状況の全容が迅速に把握できない、顧客の購買行動や取引実績も一元的に把握できないことからターゲティングに使用できないという状況にあります。
　
マスターの統合に向けては、単にデータベースとしてデータを統合するのみならず、コードの体系やデータの運用保守、データガバナンスやデータ品質に対する施策もあわせて検討する必要があります。（図1参照）
また、マスターの統合においては、統合自体を目的化するのではなく、統合によりお客様やシステムの利用者にどのような価値提供ができるかの視点で業務の見直しを行う必要があります。
　
例えば、顧客マスターの統合では、複数の顧客接点の現場で発生するデータを顧客を軸に全社で連携させ、ワンストップ・サービスでビジネス成長を支える機会を創出することが実現できます。つまり、顧客マスターの統合により顧客接点業務を“ワンストップ”に変える基礎を作ることが可能となります。

マスターを統合するにあたっては、個々の企業におけるシステムやデータのサイロ化の度合いによって、とるべきアプローチは異なります。
　
1．疑似名寄せ型
疑似的な名寄せとして、個々のデータを統合マスターに寄せて、統合マスター側で統一コードを付与し、個別システムの変更は行わない。
　
2．疑似共存型
統合マスターをソースのマスターとして位置づけ、統合マスターでデータ登録・更新を行い、その結果を各種システムへ配信します。個別システムにおいては、変換表にて既存コードに変換してデータを利用します。
　
3．完全統合型
統合マスターをソースのマスターとして位置づけ、統合マスターでデータ登録・更新を行い、個別システムへ配信するが、個別システムでも統一コードを用います。

（図2参照）

マスターデータの統合は、データベースの統合やコード体系の統一を行ったことが終わりではありません。
統合されたマスターを業務で利活用するためには、マスターデータの鮮度と精度維持することが重要なポイントとなります。
　
統合マスターの刷新と同時に統合的なデータマネジメントの運用を担保する組織や運用のプロセスとルールについての検討・整備が必要となり、ビジネスで活用するためのデータ標準の制定や標準化を維持するための推進体制の構築が重要となります。
（図3参照）

これまでレイヤーズでは、多くの企業向けに基幹システムの構築はもとより、マスターデータの統合やMDMの仕組みの導入等を行ってきており、マスターデータの設計や統合に関する多くのナレッジを有しています。
　
また、マスターデータの維持・管理に関するアセットやメソドロジーを多く持つことから、お客様の状況に応じて最適なソリューションを選択し提供することが可能です。
（図4参照）