人的資本経営と情報開示の重要性を解き明かす
~業務の改革と人事情報データの活用とは~
人的資本経営と情報開示の重要性を解き明かす
〜業務の改革と人事情報データの活用とは〜
2023年春、日本でも人的資本経営と開示の巧拙が企業価値を決定づける時代が到来しました。
本セミナーでは、人的資本経営における「実走」「情報の可視化」に必要な取組みについて、レイヤーズ・コンサルティング、ウェルカム、SmartHRより事例を交えながら多くの実践的な知見と学びの機会をご提供します。
「人的資本経営と開示」を全社の経営課題として位置付けている経営者、実務家の方々にとっては必聴の内容となりますので、奮ってご参加ください。
■開催概要
日時:2023年7月5日(水) 16:00~17:00
開催方法:オンライン(Zoom)
参加費:無料
テーマ:人的資本経営と情報開示の重要性を解き明かす 〜業務の改革と人事情報データの活用とは〜
■当日のアジェンダ (講演者)
1)ウチにこれから必要な人的資本経営ってなんだ?
株式会社レイヤーズ・コンサルティング HR事業部 ディレクター 小宮 泰一
2023年3月期決算の有価証券報告書より開示が義務化されたことで、人的資本への注目度が一層高まっています。ただし、人的資本経営の本来の目的は差別化・勝ち残りであり、開示強化はその一手段に過ぎません。当社は、今回の開示義務化は人的資本経営の「実走」に向けた第一歩と捉えるべきと考えます。そこで、人的資本経営の「実走」に取組む上でこれから必要な取組みについて、その考え方や要諦を当社講演にてお話しさせていただきます。
2)バックオフィス業務の効率化と人事情報の可視化
株式会社ウェルカム コーポレートグループ経営推進室 室長 大島 学 氏
株式会社SmartHR マーケティンググループ 森田 葉月氏
人的資本情報開示の義務化により人事情報の可視化に注目が集まっています。本講演では、システムを活用し業務効率化や人事情報の可視化に取り組まれている株式会社ウェルカムさまをお招きし、システム導入までの道のりや業務効率化の具体的な効果などをトークセッションを通じてお話します。人的資本情報開示のために着手すべき第一歩を解説いたしますので、情報収集としてぜひご活用ください。
<こんな人におすすめ>
・人的資本経営を推進する経営者、人事部門リーダー
・人的資本開示を今後推進していく実務責任者
・人的資本開示の準備に向けた他部門の巻込み方に課題を抱える企業経営者、人事部門、IR部門の方
以下の「このセミナーに申し込む」より、PeatixのHPにてお申込みをお願いいたします。
講演者プロフィール
コーポレートグループ経営推進室 室長
2016年入社 経営企画室に所属し労務管理を担当する。現在は総務、法務、労務、経理を含めた管理部全体、あわせて情報システム部を統括し、社内管理体制の改善と同時に業務のDX化への取り組み、各業務の標準化、平準化、可視化を推進している。
コーポレートグループ経営推進室 室長
2016年入社 経営企画室に所属し労務管理を担当する。現在は総務、法務、労務、経理を含めた管理部全体、あわせて情報システム部を統括し、社内管理体制の改善と同時に業務のDX化への取り組み、各業務の標準化、平準化、可視化を推進している。
マーケティンググループ
2022年7月にSmartHR入社。現在はオンライン・オフラインのマーケティング施策全般を担当しSmartHRの価値発信に携わる。
マーケティンググループ
2022年7月にSmartHR入社。現在はオンライン・オフラインのマーケティング施策全般を担当しSmartHRの価値発信に携わる。
HR事業部 ディレクター
アナリスト業務、経営企画・人事業務を経て現職。
人的資本経営プラクティスチームにてプロジェクトをリード、人事制度構築等にも関与。アナリストの知見を活かし事業戦略やM&A等の案件にも参画。
HR事業部 ディレクター
アナリスト業務、経営企画・人事業務を経て現職。
人的資本経営プラクティスチームにてプロジェクトをリード、人事制度構築等にも関与。アナリストの知見を活かし事業戦略やM&A等の案件にも参画。
開催概要
開催日時 | 2023年7月5日(水) 16:00~17:00 |
---|---|
会費 | 無料(事前登録制) |
会場 | オンライン(zoom) |
対象 | ・人的資本経営を推進する経営者、人事部門リーダー ・人的資本開示を今後推進していく実務責任者 ・人的資本開示の準備に向けた他部門の巻込み方に課題を抱える企業経営者、人事部門、IR部門の方 ※本セミナーは登壇企業との同業他社様・競合他社様のご参加をお断りすることがございます。 予めご了承のほどよろしくお願いいたします。 |
主催 | HRテクノロジーコンソーシアム |
後援 | 株式会社レイヤーズ・コンサルティング、株式会社ウェルカム、株式会社SmartHR |
お問い合わせ | HRテクノロジーコンソーシアム事務局 office@hr-technology.or.jp |