経営からの指示により人事部門主導で働き方改革を推進することが必要となっていた。ただし、働き方改革の目的・ゴールが不明確であり、残業時間の短縮だけを目指す取り組みとなっていた。

結果、ビジネスサイドからの反対が大きく、経営が望むような改革が実現できずにいた。

ビジネスサイドを巻き込み、目的・ゴールを共通認識することで、改革のリーダー・旗振り役に人事部門がなるべく、対処が必要な状況であった。

まずは、働き方改革の目的・ゴールを明確にするために、経営層とのヒアリングを実施した。

上記ヒアリングにより、明確となった目的・ゴールを実現するため、ビジネスサイド(部門長)との認識合わせ及び当事者意識の醸成が必須となる。そのために、部門長を一斉に集め、改革の目的・ゴールの浸透及びビジネスサイドで推進できる改革内容を議論するための研修企画を実施した。

具体的には、研修のコマ、講師、コンテンツ(グローバル企業との比較等)を明確にしたのち研修を展開した。研修の前後でどのようにマインド的に変化があったかについても、アセスメントツールを活用し明確にし、ビジネスサイドの改革推進者を明確にした。

研修形式ではあったが、部門長が働き方改革の必要性を理解し、当事者意識をもって終了できたことは一つの成果である。

研修を実施しているタイミングだけでなく、現場に戻った後も改革を継続的に推進できるような風土及びアクションが取れていることで、クライアントの満足度は非常に高い。