働き方改革に向けた組織風土醸成
レイヤーズ・コンサルティングの、グローバル製薬企業における働き方改革に向けた組織風土醸成に関する支援事例を紹介します。目的・ゴールが不明確なまま進んでいた働き方改革に対し、経営層へのヒアリングと部門長向け研修を通じて、当事者意識の醸成と改革推進体制の構築をご支援しました。
◆ この事例のポイント
- 課題:働き方改革の目的・ゴールが不明確で、残業時間短縮のみの取り組みに留まっていた。
- 対応:経営層へのヒアリングで目的を明確化し、部門長向け研修で当事者意識を醸成した。
- 成果:部門長が改革の必要性を理解し、現場でも継続的な改革推進体制が構築された。
クライアントが抱えていた課題
経営からの指示により、人事部門主導で働き方改革を推進することが必要となっていたのですが、働き方改革の目的・ゴールが不明確であり、残業時間の短縮だけを目指す取り組みとなってしまっていた点が課題として挙げられました。
結果、ビジネスサイドからの反対が大きく、経営が望むような改革が実現できずにいたため、人事部門が改革のリーダー・旗振り役となり、ビジネスサイドを巻き込み、目的・ゴールを共通認識することが必要な状況でした。
レイヤーズのアプローチ
まずは、働き方改革の目的・ゴールを明確にするため、経営層とのヒアリングを実施しました。
ヒアリングにより、明確となった目的・ゴールを実現するため、ビジネスサイド(部門長)との認識合わせおよび当事者意識の醸成が必須となります。そのために、部門長を一斉に集め、改革の目的・ゴールの浸透およびビジネスサイドで推進できる改革内容を議論するための研修企画を実施しました。
具体的には、研修のコマ、講師、コンテンツ(グローバル企業との比較等)を明確にしたのち、研修を展開しました。研修の前後でどのようにマインド的に変化があったかについても、アセスメントツールを活用し明確にし、ビジネスサイドの改革推進者を明確にしました。
成果と顧客満足
研修形式ではありましたが、部門長が働き方改革の必要性を理解し、当事者意識をもって終了できたことは一つの成果です。
研修を実施しているタイミングだけでなく、現場に戻った後も改革を継続的に推進できるような風土およびアクションが取れていることで、クライアントの満足度は非常に高いです。
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