ケーススタディ

大手自動車メーカーにおけるデジタルものづくり改革ロードマップ策定

レイヤーズ・コンサルティングの、大手自動車メーカーにおけるデジタルものづくり構想策定に関する支援事例を紹介します。ものづくり変革の目的整理から、若手リーダークラスを招集したワーキンググループによる改革テーマ設定までをご支援しました。

クライアント

大手自動車メーカーR社

業種

自動車・自動車部品

従業員数

30,001名以上

この事例のポイント

  • 課題:ものづくり変革が求められる中、デジタル施策の取り組みテーマと優先順位の整理が必要だった。
  • 対応:各工場の若手リーダー約10名を招集し、ものづくり変革の目的整理から改革テーマを設定した。
  • 成果:中長期の改革ロードマップを定義し、投資対効果を踏まえた優先順位と実行ステップを明示できた。

クライアントが抱えていた課題

電動自動車や自動運転といった新技術の登場を背景に、自動車のあり方は変容しつつある一方で、さまざまな技術革新によって「ものづくり」そのものも大きな変革への対応が求められます。

そこで、IoTをはじめとするデジタル製造技術に対して、中長期的なデジタルものづくり施策に関する取り組みテーマを抽出し、投資規模と想定効果を踏まえて、優先順位を整理することが求められていました。

レイヤーズのアプローチ

デジタル化はあくまで手段であることに立ち返り、まずものづくり変革の目的を精査・整理しました。そのうえで目的に対する課題・ニーズと対象、さらに施策を洗い出し、デジタル化に向けた大きな改革テーマを設定しました。

この目的の整理からデジタル化に向けた改革テーマの設定に際しては、ワーキンググループを設定して検討を行いました。この会社では以前部課長クラスで同様の検討を行いましたが、デジタルに親和性の無い世代では検討が進まなかった経緯があったので、今回は各工場で製造技術、オペレーション、品質管理などさまざまな機能を担うリーダークラスの若手10名程度を招集し、アイデア出しやディスカッションを繰り返し行いました。その結果、非常に建設的で実現性の高いアイデアが導出されました。

【図1】アプローチ方法

成果

今後の中長期的なデジタルものづくり実現に向けた改革ロードマップを定義しました。

目的に対するデジタル化の改革テーマと具体的な実行施策に落とし込み、難易度と投資対効果を明確にして優先順位を明確にして、取り組むステップを明示しました。

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