コラム

SDGs、ESG、サステナビリティ（持続可能性）…。 近年さまざまな言葉が生まれ、人々の日常生活にも溶け込みつつあります。これらの概念に共通するのは、社会という大きな共同体を構成するステークホルダーに対し、個々の利益を追求するだけでなく、並行して社会課題への取り組みを促していることです。経済的価値だけにとどまらず、地球環境や人権などの社会課題を解決することにより、企業の社会的価値を向上させることが重視されています。 　 製造業にフォーカスすれば、最も求められているのが気候変動への取り組みでしょう。 この記事では、SDGsに取り組むべき理由と、特に製造業に情報開示が求められているSCOPE3の温室効果ガスサプライチェーン排出量などについて解説します。

• #経営管理

ESG情報開示は、もはや“待ったなし”の状況に直面しています。2023年度から有価証券報告書へのサステナビリティに関する非財務情報の記載が必要になります。一方、サステナビリティ領域における日本企業の取り組みは、欧米諸国と比べて全般的に遅れをとっていると言われていますが、その中でも企業間で差が広がりつつあります。グローバル投資家から質、量ともに情報開示が求められている中、その社会要請に応える社内環境をどう整備していくのか。この記事では、ESGをはじめとするサステナビリティに関する情報開示の現状や課題解決のプロセスを解説します。

• #経営管理

国際連合（以下、国連）が責任投資原則（PRI）を提唱したのが2006年。それを契機に気候変動に対する長期的なリスクマネジメントや企業の長期的成長の観点からESG投資が脚光を浴び、今では投資家の間で定着した投資手法になりました。また、コーポレートガバナンス・コードでは、2022年から東京証券取引所プライム市場への上場企業に対し、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）が要請され、取り組みを表明する企業も増えてきています。この記事では、ESGが重要視される背景やSDGsについて解説していきます。

• #経営管理

これからの時代の付加価値の源泉は「人的資本」「人」である。「人的資本」というワードが飛び交う今、企業経営としてどのように「人」に向き合うか。人へ投資して、人財の価値・生産性を高め、企業としての未来の価値をつくっていく。その主導的役割を担う「人事」部門は、今こそ「戦略人事」に本気で変革・変身することが求められています。 戦略人事への変革を進める上で、当社が提唱する「Authentic People Management®」の概念・アプローチについて解説します。

• #ヒューマンリソースマネジメント

2021年10月に発足した岸田内閣が打ち出した「新しい資本主義」。政府が人財への投資拡大を鮮明にした追い風もあり、国内でも「人的資本」という概念がバズワード化しつつあります。 また、株式市場では2010年代後半からステークホルダー資本主義が高まり、リーマンショック以前の極端な株主資本主義からの揺り戻しが起こっています。その流れの中で、人的資本など非財務情報や無形資産の価値を反映して株価が形成される傾向が強まっています。 では、具体的に人的資本とは何を指すのか。人的資本の国際的な情報開示ガイドラインであるISO30414とは何か。人的資本が注目される背景や動向、当社が考えるISO30414の活用法を説明します。

• #ヒューマンリソースマネジメント

企業が抱えている人財の能力を可視化し、適材適所の配置を実現するタレントマネジメントが脚光を浴びています。 グローバル間での人財獲得競争が激しさを増す一方、労働人口の減少に伴い、優秀な人財の確保はより一層困難となっており、 “既存戦力”である人的リソースの有効活用は待ったなしの状況です。 一方で、その実現にはメンバーシップ型に代表される日本従来の人事システムでは限界があります。 多くの企業がシステム導入に踏み切っているタレントマネジメントの目的や効果、導入にあたっての留意点をご紹介します。

• #ヒューマンリソースマネジメント