ビジネス用語集一覧 | レイヤーズ・コンサルティング

ゼロトラスト #DX: ゼロトラストとは、社内外の区別なく、ネットワーク環境における情報資産にアクセスするものはすべて信用せずに、その安全性を継続的に検証されるまで、アクセス権を与えないというセキュリティに対する新しい考え方です。　 2010年に、Forrester Researchのアナリスト John Kindervag 氏があるソリューションを提案し、それをゼロトラストと呼びました。ゼロトラストは、Trust but Verify（信頼して、必要な検証する）という戦略から、Verify and Never Trust（決して信用せず、必ず検証する）という戦略への移行を提唱するものでした。　従来の考えでは、社内は安全で、社外は危険という考え方に基づき、社内外のネットワークの境界線にセキュリティ対策を行うのが一般的でした。ゼロトラストは、社内外を区別なく、セキュリティ対策を行うことで、情報資産やシステムを保護しようという考え方です。クラウドサービスの利用拡大やテレワークなど多様な働き方が主流になり、社内外のネットワークの境界線が希薄になりつつある現在では、「ゼロトラスト」の考え方が企業の情報資産を守るために重要です。

戦略人事 #人事: 戦略人事とは、従来のオペレーション主体の人事だけでなく、会社の経営戦略・目標の実現も補佐しながら人事マネジメントを行うことを指します。元々は米国ミシガン大学のデイビッド・ウルリッチ教授が、著書『MBAの人材戦略』でまとめた用語で、人事部を経営者のパートナーとして位置付けています。従来の業務の安定を目指す「守りの人事」から、経営に好影響を与える「攻めの人事」へと移行することが現在求められています。似た言葉に人事戦略がありますが、こちらは経営を考慮に入れつつも、従来の人事の範囲で成果向上を目指す点で戦略人事と異なっています。

ソーシャルグッド #経営・戦略 #マーケティング: ソーシャルグッドとは、社会へ良いインパクトを与える活動・製品・サービスを支援する姿勢を表す総称です。2010年代から国内でも浸透するにつれて、企業経営にもソーシャルグッドな視点が求められるようになってきています。ソーシャルグッドが注目された背景としては、2015年に開催された国連サミットにてSDGsが採択されたことで、サステナビリティを追求する取り組みが世界的に広まったことが挙げられます。

ソーシャルビジネス #経営・戦略 #マーケティング: ソーシャルビジネスとは、ノーベル平和賞を受賞した経済学者ムハマド・ユヌス博士が提唱した概念で、環境保護や貧困支援などの社会的課題の解決によって収益を獲得するビジネスを指します。経済産業省のソーシャルビジネス研究会によると、ソーシャルビジネスは、以下の3点（社会性・事業性・革新性）を充たすビジネスとして定義されています。社会性現在解決が求められる社会的課題に取り組むことを、事業活動のミッションとすること。事業性「社会性」のミッションをビジネスの形に表し、継続的に事業活動を進めていくこと。革新性新しい社会的商品・サービスや、それを提供するための仕組みを開発したり、活用したりすること。また、その活動が社会に広がることを通して、新しい社会的価値を創出すること。なお、ソーシャルビジネスと一般企業との違いは、「社会的課題の解決」をミッションとする、「社会性」という点であり、一方で、ボランティア活動との違いは、活動資金をビジネスの形の中で収益として得ていく、「事業性」という点にあります。

ダイバーシティ&インクルージョン #人事: ダイバーシティとは、直訳すると「多様性」であり、様々な属性の人々が集まった状態を指します。インクルージョンとは、直訳すると「包括」であり、会社内の全人財のスキルや考え方が包括的に活かされている状態を指します。　したがって、ダイバーシティ&インクルージョンとは、社内において多様な属性の人々が等しく自身の価値観や能力を存分に発揮する機会がある環境を指しています。権利尊重の観点から、他者と異なる価値観や外見であることによる不都合が生じないように、会社側が環境を整えることが必須課題となっています。

D2C #マーケティング: D2Cとは、Direct to Consumerの略で、メーカーやブランドなどの製造者が顧客と直接取り引きを行う形態を指すマーケティング用語の一つです。特にアパレル、美容品ブランドで多く採用されている手法であり、SNSやECサイトなどを介して顧客とコミュニケーションをとりながら製品販売を行います。従前から「メーカーによる自社サイトでの直販」がありましたが、D2Cという言葉が用いられる場合、米国のスタートアップ企業を中心に、近年発展したビジネスモデルを指すことが多くなっています。メーカー直販との具体的な違いとして、D2Cでは、商品そのものだけではなく、顧客へのサービスやコミュニケーションも提供していくことで、顧客体験などの提供価値や顧客との関係性をより高めていこうとするものです。D2Cが注目されている背景としては、SNSによって製造者と顧客とのコミュニケーションが容易になったことや、顧客ニーズが多様化していることにより、それぞれのニーズを把握し、それに合わせて生産を行う必要に迫られていることが挙げられています。

脱炭素 #経営・戦略: 脱炭素とは、地球温暖化の要因となっている、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることを指し、同じ意味を持つ用語として「カーボンニュートラル」があります。世界で脱炭素が加速した背景としては、「パリ協定」が挙げられます。パリ協定は、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組みであり、世界全体における温室効果ガスの排出量を、今世紀後半のできるだけ早期に、実質ゼロにすることなどを目標に掲げています。これを受けて、世界における122の国と地域が、2050年までの実質ゼロを目指しています。

タレントマネジメント #人事: タレントマネジメントとは、会社として把握している人財の持つスキルや能力を、採用や配属、育成といった人事決定に活用することによって、社員の能力を最大限に活用し、社の目標達成を行っていくための人財マネジメントです。情報技術の発展により、個々の社員について把握・管理することが容易となったため、タレントマネジメントを導入する企業は増加しています。

ChatGPT #DX: ChatGPTとは、OpenAIにより提供されているAIサービスです。GPT（Generative Pre-trained Transformer）とは、大量のテキストデータを学習して自然な文章を生成することができるモデルです。このGPTモデルを対話形式に応用したものがChatGPTであり、ユーザーと対話形式で質問に回答したりすることができます。2022年11月にGPT-3.5モデルによるChatGPTが公開されて以降、すぐさま世界中に広まりました。2023年3月にはGPT-4モデルのバージョンも登場しており、精度も飛躍的に向上しています。

データアナリスト #DX: データアナリストとは、データの収集・分析を通し、専門知識を持ってビジネス上の課題解決を行うプロフェッショナルです。具体的には、ビジネス上の課題の把握、課題に関連するデータの収集・分析、分析結果の解釈、解釈をもとにした課題解決策の提示など、業務内容は多岐に渡ります。

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